Yahoo! ブリーフケース 再考
先日、Yahoo! ブリーフケース有料サービス化のニュースを受けて、これは、WEB 上の広告ビジネスモデルの崩壊ではないか? などと勝手なことを書いたのだが、そこからさらに考えが進化したのでここで披露しようと思う。
広告収入だけでやっていくより、ユーザー数が減少しても利用料収入でやっていったほうがいいと、Yahoo! Japan が判断したのではないかというのが、先日の考えだった。
基本路線は同じなのだが、もしかしたら実は、 Yahoo! ブリーフケースはそれほど人気が無かったのではないかという可能性も思いついた。広告収入でやっていけるほどのアクセス数も実は稼げていなかったというのなら、もういっそのこと有料化してしまえという考えに行き着いてもおかしくはない。
もう一つ考えられるのは、Yahoo! ブリーフケースを犯罪などに悪用される事例が増えてきたというもの。その対策としてアカウント管理を厳密にする必要が出てきてしまった。しかしアカウント管理を厳密にするにはコストがかかる。ならば、アカウント管理を厳密にやっている他の有料サービスとくっつけてしまえという話になってもおかしくない。
...と、ここまで書いてみても、やはり得心行きかねる部分が多々ある。単に現金が欲しかっただけという可能性がやはり一番高いのだろうか。
なお、この記事を書いている時点ではまだ、Yahoo! ブリーフケース有料サービス化取り止めのニュースは私のところには届いていない。
広告収入だけでやっていくより、ユーザー数が減少しても利用料収入でやっていったほうがいいと、Yahoo! Japan が判断したのではないかというのが、先日の考えだった。
基本路線は同じなのだが、もしかしたら実は、 Yahoo! ブリーフケースはそれほど人気が無かったのではないかという可能性も思いついた。広告収入でやっていけるほどのアクセス数も実は稼げていなかったというのなら、もういっそのこと有料化してしまえという考えに行き着いてもおかしくはない。
もう一つ考えられるのは、Yahoo! ブリーフケースを犯罪などに悪用される事例が増えてきたというもの。その対策としてアカウント管理を厳密にする必要が出てきてしまった。しかしアカウント管理を厳密にするにはコストがかかる。ならば、アカウント管理を厳密にやっている他の有料サービスとくっつけてしまえという話になってもおかしくない。
...と、ここまで書いてみても、やはり得心行きかねる部分が多々ある。単に現金が欲しかっただけという可能性がやはり一番高いのだろうか。
なお、この記事を書いている時点ではまだ、Yahoo! ブリーフケース有料サービス化取り止めのニュースは私のところには届いていない。
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